土の掘削を伴う工事を行う際は、知らないうちに汚染土壌の飛散や移動、地下水汚染の発生など汚染を拡散させてしまうおそれがあります。特に、有害物質を取扱う工場敷地などではそのリスクが大きいため、工事着手前に土壌汚染の有無を確認することが望ましいです。
なお、土壌汚染対策法では一定規模以上（※1）の土地の形質の変更を行う場合に届出の義務を定めています。届出後、土壌汚染のおそれがある場合、土壌汚染状況調査の実施及びその報告を命令されます。
※1 特定有害物質を取扱う工場敷地の場合は900㎡、それ以外は3,000㎡。
土地の形質の変更をきっかけに行った調査事例をご紹介します。
IS014001認証取得サイト：本社、EM関発センター、長野テクノセンター、上越工場、中野工場、燕工場、分水工場、大町工場、燕リサイクルセンター、秋田物流センター、東京物流センター、小牧物流センター、京都物流センター、大阪物流センター、岩手営業所、秋田営業所、仙台営業所、郡山営業所、宇都宮営業所、水戸営業所、新潟営業所、上田営業所、松本営業所、諏訪営業所、甲府営業所、前橋営業所、埼玉営業所、千葉営業所、横浜営業所、静岡営業所、富山営業所、小牧営業所、名古屋営業所、京都営業所、大阪営業所
IS045001認証取得サイト：本社（環境整備事業部／物流事業部）、上越工場、中野工場、燕工場、分水工場、燕リサイクルセンター
IS014001に加え、労働安全衛生に関するマネージメント規格であるIS045001も4工場で取得しています。